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テレビ局と動画配信サービスの資本関係を図解にまとめてみた

どうも、saigaです。

株式会社の経営のカギを握るものの一つに資本関係があります。

どれだけその企業の株を持っているかで経営権がどこにあるかが決まります。

以前民放キー局5社の業績を紹介する記事を書きました。

民放キー局5社の業績を比べてみた 各社不調の決算結果 民放キー局5社の2021年3月期の第二四半期の業績が出揃いました。 今回はコロナウィルスの影響が決算に如実に...

ここで各社が取り組んでいる動画配信サービスについても触れましたが、今回はそれを踏まえテレビ局と動画配信サービスの資本関係をより詳しく図解にまとめてみましたのでご覧いただければと思います。

【図解】テレビ局と動画配信サービスの資本関係

図解から読みとること

出資比率が50%より上であれば株主総会で取締役を選任・解任ができるので、会社の意思決定のほとんどを行うことができます。

TVerの場合、各テレビ局の3社以上が協力すればそれが可能です。

一方でTELASAの場合はテレビ朝日とKDDIの両社の意思が揃わなければ大きな意思決定はできません。

Huluは出資比率が発表されていないです。

またLocipo(ロキポ)は運営に法人が設立されていないので資本関係は無いみたいです。

運営体制が気になりますね。

各局から運営スタッフが派遣されているんでしょうか。

こちらは引き続き調べてみたいと思います。

テレビ局が関わっていないと思われるその他の動画サービスも並べてみました。

NETFLIXやAmazon Prime Videoなどすでに十分知れ渡っているサービスがほとんどです。

この他にも動画配信サービスは日々開始しています。

動画配信サービスは群雄割拠の様相を呈していますね。

テレビ局の逆襲なるか

今回図解にして感じたことはテレビ局がインターネットの世界に思ったよりずっと積極的に乗り出しているということです。

1980年代から1990年代のテレビ全盛期に子供時代から青春時代を過ごしてきた身としては日本のエンターテインメントを支えてきたのはテレビだと確信しています。

テレビはオワコンという言葉が言われて久しいですが、Youtubeなどの動画サービスにもテレビの要素がふんだんに使われていることから、テレビの制作技術がダメなわけではないと思っています。

今の時代にあった番組を発信できればテレビ局の大逆襲劇も十分期待できます。

図解にしながら動画配信サービスへの姿勢がその布石になっていたらと考えると少しワクワクしました。

最後まで読んでいただき、ありがとうございました。